新商品の市場調査や顧客満足度調査を行う際、調査会社への依頼は有効な手段の一つです。本記事では、マクロミルのサービス内容や費用、導入の流れについて詳しく解説します。また、調査会社を利用する場合と、自社でアンケートツールを導入する場合の違いも比較できる内容となっています。ぜひ参考にしてください。

マクロミルは、調査設計からデータ分析、報告書作成まで一貫対応するサービスを提供しています。国内約3,600万人のパネルネットワークを活用し、精度の高いデータを迅速に提供可能。
さらに、専門モデレーターによるサポートで定量・定性調査の両面で高品質な結果を実現します。調査対象者のリクルーティングや調査手法の提案も柔軟に対応し、多様な業界やマーケティング課題に応じた適切なサービスを展開。豊富な実績と信頼で企業の課題解決を支援します。
マクロミルは、自社モニタや専門パネル、調査会場・模擬店舗、デジタル行動データを組み合わせ、目的に応じた調査設計を行います。オンラインアンケートを基盤に、店頭での視線計測やバーチャル棚、掲示板型の意見収集、広告効果測定までを一連の流れで支援します。
設計は段階的に進めます。探索段階はインタビューや掲示板で仮説を広げ、ネットリサーチで受容度やセグメント規模を定量化。体験要素はCLT/HUTで確認します。購買履歴、EC購買、Webアクセス、アプリログ、動画プラットフォームの関連指標などの行動データと統合し、ブランド指標やミドルファネルの効果まで評価します。
品質と運営は、会場での計測やHUTの回収管理、モニタ/データ品質管理の取り組みのもとで実施。ローデータ、集計表、ダッシュボード、逐語・録画(同意取得)など、意思決定に使いやすい形式で納品します。
マクロミルの調査費用は、調査の規模や内容によって異なります。次に調査費用の一例を紹介します。(※全て税不明)
マクロミルの調査は、次の流れで進めます。
調査会社に依頼する場合、専門的なサポートを受けられる反面、費用や時間がかかることがあります。 一方で、セルフ型アンケート調査は低コストで実施でき、回答回収期間も短いため、急ぎの調査や予算を抑えたい場合に適しています。 調査の目的に応じて適切なツールを選ぶことで、調査の失敗を防ぎ、成功率を向上させることが可能です。
当メディアでは、「商品企画」「組織改善」「営業活動」別に目的にあったアンケートツールを紹介しています。ぜひ自社にあったツール選びの参考にしてください。
アサヒビール株式会社は、「アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶」の開発において、マクロミルの調査力を活用しました。デプスインタビューを含む定性調査で「ワクワクする」「楽しい」という消費者のリアルな声を収集し、新商品の魅力を引き出しました。
さらに、パッケージや泡の出方を検証する定量調査を重ね、課題を明確化。マクロミルの柔軟な対応と信頼性の高いデータにより、独自性のある商品の成功を実現しました。
・入力用のアンケートのフォームはエクセル上で択一・複数選択・フリーワードなどのパーツを自在に組み立てていくだけなのですごく簡単です。
・質問が増えると、値段も上がってしまうのですが、営業担当者から「この質問とこの質問は統合して1問にしては?」などの提案ももらえました。
・他にも、この質問には「よくわからない」の解をいれないと、上手く統計がとれないですよ・・などの的確なアドバイスがもらえました。
カシオ計算機は、海外を含む基幹調査を再設計し、結果をBIツールに落とし込む運用に刷新。経営層から現地拠点までが同じデータで議論できる環境を整え、リサーチ結果が全社KPIやターゲット策定の基盤として機能するようになった。調査→可視化→活用の型を定着させ、データドリブンなディスカッションが活性化。
バンダイは消費者購買履歴データQPR™を導入。3.5万人規模の購買データに基づく分析と、必要に応じた意識調査を掛け合わせ、レポートやダッシュボード(QPR TRACE)で市場・チャネル・顧客動向を共有。小売への提案資料づくりや現場営業の商談支援、商品企画の仮説検討まで横断活用し、意思決定のスピードと質を引き上げた。
| 運営会社名 | 株式会社マクロミル |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー 11F |
| 電話番号 | 03-6716-0700 |
| 公式HP | https://www.macromill.com/service/ |

特許取得のAI※1によるデータクリーニング機能で、適切でない回答者を除き、高精度な調査を実現。
ニーズを正確に把握することが成功のカギとなる商品開発や企画立案において根拠を持って意思決定できる。

業種別や部署別、役職別など、利用シーンに対応した68種類の従業員向けテンプレートを持つ 。
そのため、心理学などの専門知識が無くても、組織改善に必要な課題発見のための従業員データを収集可能。

過去の回答や顧客情報との紐づけ機能により、次回アプローチ時にも効率よく情報活用が可能。
アンケートからわかる顧客の心理や体験に基づいた効果的な営業活動を実現できる。
※1参照元:Freeasy公式HP
https://freeasy-survey.com/monitor/